省エネ計算ソフトを使うメリット

平成27年に新たな建築物省エネ法が公布され、省エネ基準適合義務や適合性判定義務・届出義務の規制措置が設けられたため、省エネ計算の重要性がましています。

建築物省エネ法は規制措置と誘導措置の2つに大きく分かれ、規制措置は非住宅で2000平方メートル以上のものの場合には新築時などに建築物のエネルギー消費性能基準への適合義務・適合性判定義務があります。

また300平方メートル以上の建築物は新築・増改築にかかる計算の所管行政庁への届出義務があり、もし基準に適合しない場合には指示や命令などがあります。

一方誘導措置は任意となっていて、省エネ性能向上のための設備について通常の建築物の床面積を超える部分の、性能向上計画認定・容積率特例などを行います。

平成25年にポイント法や簡易ポイント法が廃止され、新たな簡易評価法としてモデル建物法が開発されたため、建物用途ごとに室用途構成や建物形状などを想定したモデル建物に対して、評価対象建物の設備や外皮の仕様を適用した場合のPALを算定して評価していきます。